□ 性病の予防や業界の改善などを目的に設立された 『日本AV男優協会』が、突如解散を表明。現時点ですでにオフィシャルサイトは削除。
この協会にはベテランのAV男優を含め数十名が登録していて、日本のAV業界では珍しい試みとして注目されたが、誕生から1年持たずの解散である。
オフィシャルサイトでは解散理由が記載されておらず、ただ 『2014年10月8日をもって、当協会は解散しました。活動を支援して下さいました皆様、ありがとうございました。 一同 』と書かれているだけ。
関係者らがTwitter「性病の認知など主目的は達成できたから」などと言ってはいるが、いずれも解散理由として納得のできる内容とは言えない。
思い出してみると、この男優協会はは過去に一度だけ記事にしたことがあるのだが、その時もかなり批判的な書き方をしてしまった。
『JC淫行で逮捕のAV男優を擁護するAV業界人の浅はかさ』
http://n-knuckles.com/serialization/series/news001461.html
これは、男優の沢井亮が未成年者との淫行が発覚して逮捕されたが、男優協会のメンバーらが批判するどころか揃って擁護してしまった件について書いた記事。
男優協会の設立目的を考えれば、彼らはこの時に誰よりも厳しく沢井亮を批判せねばならなかったはず。
それが出来なかったということは、いずれこうなることは分かっていた。
性病の認知や、業界内で横行している理不尽な暴力や恫喝を改善するための活動は重要だ。だからこそ、まずは「世間に見捨てられないように己を律する」ことが何より大事だったのである。
性病はともかくとして、業界内での暴力沙汰や恫喝騒ぎが表面化したとき、男優側に問題があったら誰も庇ってはくれないのだ。
それを無理に擁護しようとすれば、ますます “AV男優”という職業に悪いイメージが付く。それを防ぐために「所属するAV男優達に最低限のモラルを植え付ける」ことも、男優協会がやるべきことだったのではないだろうか。
しかし、沢井亮の淫行事件などから、男優協会は「ウチは性病検査の重要性を認知させるためだけの組織」といった言い訳をしている。
いつの間にか当初様々な媒体で話をしていた「業界内での暴力行為などのトラブルに対処するため~」といった言葉が消えてたのだ。しかし、これもこれで全く話が違う。
とはいえ、男優協会は沢井亮の事件が発覚してっから、沢井の名前を協会のオフィシャルページから削除。
もし男優協会が性病検査のための団体だというのであれば、この処置には少々疑問を感じる。例えば「沢井が性病検査を拒否した」のなら、性病検査団体として処罰する理由にもなるだろう。
そうではなく、沢井亮の人格・品格を問題として処分したのだから、「男優協会には性病うんぬん以外の価値観がある」という事になる。
男優の品格や地位、またはその管理も活動内容に含まれているからこその処分だったと考えられる。
そもそも男優協会に入る条件にそれ以上に大きな問題がある。実は男優協会に加入するためには、活動実績(年数や出演本数など)が必要なのだ。
もし男優協会が性病検査の重要性を伝えたいのなら、ベテラン男優しか加入できないという条件は必要ない。
業界で長く活動している男優なら、協会に言われなくとも自分で性病の検査くらい受ける。むしろ協会による性病検査の啓蒙が必要なのは、キャリアのない新人男優である。
こういう観点からも、男優協会とは、単に特定のベテラン男優達の既得権益を守るためだけの組織だったのではという疑問が残る。
以上のように、団体の設立目的や活動目的からしても何かある度に変更するなら、ダブルスタンダードという以前に、協会が存在する意味そのものが解らない。
沢井の淫行事件の際のグダグダも酷かったのだが、その後の対応や言動のあやふやさはそれ以上に粗末であった。選択が必要な場面で常に下策を選び続けたかのような様相だ。
現在、男優協会の解散理由は、業界内でも確かな事が解っておらず情報が錯綜しているのだが、ひとつ言えることは協会のこうした「何がしたいの?」という点が不明瞭すぎた点も解散にまで追い込まれた要因のひとつと言える。
なんせイベント予定などが決まっていたにもかかわらずの解散である、「何かあった」と考えるよりほかにない。
「味方を庇う」ことが全てではなく、庇ってしまったために、より大きな問題が起きる可能性もあるのだ。
今回の解散劇を見ても中途半端さがうかがえる。
[引用/参照:http://n-knuckles.com/media/entertainment/news001745.html]
所詮は人間のクズ以下のゴミがやる仕事。
森林,お前の顔は見たくねぇ
体力ないと出来ないよ
多くのAV制作会社やメーカーは、形だけの親会社を作り、登記上の本社を香港、シンガポール、米領のタックスヘブンの処に置いているので、莫大の法人税は、日本には入らない。30%は在日韓国系なので住民税、固定資産税も真ともに納税されていない実態がある。遊技(パチンコ)業界とアダルト映像制作(AV)業界は、合わせて3兆円をこえる市場にもかかわらず、殆ど日本に利益をもたらさない「100害有って1利無し」なのだ。つまり毎年3兆円という資産が日本から消えて行くのと一緒!日本企業もう少しガンバレ!