「徳永さんは打ち合わせでも積極的に意見を出しています。『特に二児の母として子育てに関わるニュースはしっかりと伝えていきたい』と話しています。当面はキャスターとしてニュースを伝えますが、本人は現場取材にも意欲的です」（テレビ朝日関係者）

10月1日、徳永有美（43）アナが『報道ステーション』（テレビ朝日系）でキャスター復帰を果たした。

内村光良（54）との不倫関係が報じられ、その後結婚し05年にテレビ朝日を退社した徳永。13年ぶりの古巣復帰を後押ししたのは、同局の早河洋（74）会長兼CEOだった。

「ブランクの長い徳永さんを起用することに対して懐疑的な声も現場からは聞こえています。

ただ、早河会長は局アナ時代から徳永さんを可愛がっていました。今回も会長の鶴の一声で最終的に復帰が決定したそうです」（前出・テレビ朝日関係者）

実は今回の復帰に際して、テレ朝側から驚くべき好条件が徳永に提示されているという。

「徳永さんのギャラは、1日50万円、よってひと月あたり1,100万円と言われているんです。報道キャスターとしての実績が少ないアナウンサーとしては破格です」（前出・テレビ朝日関係者）

その裏にはテレビ朝日の“ある思惑”が――。それは夫・内村光良の返り咲きだ。

「テレ朝は不倫騒動の影響で人気番組だった『内村プロデュース』を05年に終了。以後、13年にわたって内村さんを “出禁”状態にしてしまった。

しかし内村さんは『世界の果てまでイッテQ』（日本テレビ系）など他局の番組でMCを務め、軒並み高視聴率を記録させてきました。

バラエティ番組の低迷にあえぐテレ朝としては藁にもすがる思いで内村さんの力を借りたいところ。そうはいっても一方的に内村さんを出禁にした負い目がある。

そこで、徳永さんをまず戻すことで、彼女に内村さんとの橋渡し役をお願いしたいという目論見もあるようです。すでに早河会長からも徳永さんにその話をしていると聞いています。早ければ来年にも内村さんの新番組を制作するそうです」（前出・テレビ朝日関係者）

そうした“密約”についてテレビ朝日に問い合わせたところ《出演者のキャスティングなど番組の制作過程については従来お答えしていません》と回答があった。

内村のテレ朝復帰について「そうなればみんなが嬉しいです」と一部週刊誌に語っていた徳永。どうやら“みんな”には複雑な思惑が絡み合っていたようだ――。

[via:女性自身]
https://jisin.jp/entertainment/entertainment-news/1669402/

2003年に交際が発覚したとき、徳永にはテレ朝局員の夫がおり、司会を務めていた番組で謝罪、降板する騒動となった。結局、内村との結婚が成立したのは2年後の2005年4月で、同時にテレ朝も退職した。

ネットの反応

・ギャラ高すぎる おかしいんじゃね？
・前任者の小川アナが推定年収891万なのでこれは破格だよ
・無駄遣いだな 局アナ使えよ
・元不倫局アナなのに、年俸１億以上のプレイヤーかよ
・局アナ降ろして、月1000万円も使うメリットは？スポンサーブチギレだろ
・主婦が、夜間に週５日拘束されるんだ、テレビ業界ならば、当然の対価
・退社した時の、テレ朝の所業を考えたら、慰謝料込として安いだろ
・事務所に所属してなくて月1100万円ならNEWS ZEROの有働由美子より実収入多いな。
・久米や古館はもっともらってた
　＞メインMCとアシスタントの差。あたりまえ
・1日50万って聞くと相場からすると安いな。古館は1日400万かなんかだろ？
・いきなりドーンと真ん中に座っててビックリした
・ウッチャン出禁にしたのかよ13年とか空けて頼むとかどんな面の皮してるんだ
・だから札束積むんだろ 原稿読むだけで1100万 チョロい商売や
・ブランクって言うけどアベマでお試ししてるからそこまででもないだろ？
・いきなり地上波キー局、高視聴率報道番組に起用って滅多にない
・ウッチャンを引き込めばバラエティ番組が人気になるとか安易に思ってるんなら上がり目は無いよ。
・出るのは月～木だから日給50万として1ヶ月で1000万にはならんやろ
・またいい加減な記事だな 徳永は月木の週4、それすら知らない人がなんでギャラを知ってるんだよ
・報ステ見たが特筆すべきものがあるわけでもなく、局アナで十分なんだが

【女子アナ不倫35年史】略奪婚は7人

徳永アナは、17年1月からはAbemaTVの「AbemaNewsチャンネル」で「けやきヒル’s NEWS」のキャスターを務めテレビの仕事を復帰している。

「テレビ界から干されていた」のか「仕事から距離を取っていた」のかは、テレ朝関係者の間でも見解は分かれる。

しかし、自身のイメージに大きなダメージを与えた「夫を捨て、間男と再婚した妻」という過去に再び脚光が当てられる中、徳永アナは報道番組にレギュラー出演するわけだ。

吉と出るか凶と出るか、まさに神のみぞ知る。少なくとも宣伝効果は抜群だった。多くのメディアが徳永アナの過去と「報道ステーション」のキャスター就任を報じた。視聴率の報道は注目を集めるだろう。

もちろん、キャスターとしての徳永アナに“審判”を下すのは視聴者だ。つまり徳永アナの今後を占う際、過去の事例が参考になる。

不倫が報じられた主な女子アナを表にまとめてみた。「不倫」は文字通り、相手が婚姻中の交際とした。「離婚前から交際していた疑惑」が大きく報じられた女子アナでも、報道の時点で相手の離婚が成立していれば除外した。

不倫問題が報じられた主な女性アナウンサー

※クリックで拡大

小宮悦子と安藤優子に優しい世論の謎

登場したのは全部で21人。不倫が報道されたとき結婚していた女子アナは、小宮悦子（60）、香川（田口）恵美子（52）、徳永有美、矢島悠子（36）、秋元優里（34）の5人となる。率にして約24％という数字だ。

不倫相手は小宮、徳永、矢島が独身男性。ちなみに、女子アナの不倫相手として報道された21人の男性の中で、この3人しか独身者はいない。

そのうちの1人が内村光良というわけだ。これも率を出せば約14.2％。香川と秋本は結婚している男性が相手だった。つまりW不倫ということになる。

残りの16人は、バツイチも含め全員が独身時に報道された。圧倒的多数が「独身の女子アナ」と「結婚している男性」のカップル。そして結婚まで漕ぎ着けた、つまり「略奪婚」と報じられたケースは8例となる。

突然、「例」という単位が出てきたのは、安藤優子（59）が2例の持ち主だからだ。妻のいる男2人と不倫関係に陥り、どちらとも結婚した。

安藤優子20歳の頃

人数で言えば7人。割合は33.3％だ。女子アナは才色兼備と評されることが多い。しかし、たとえ不倫関係に陥ったとしても、家庭は壊す気のない男が多数派と言えるのかもしれない。

それにしても、安藤優子や小宮悦子に対する“寛大”な世論は興味深い。小宮の場合なら88年に不倫が発覚し、89年に離婚した。これは「ニュースステーション」（85〜04年）レギュラー中の出来事だ。

結婚している女性が、独身の男性と不倫するという関係は、13年に「女性セブン」と「週刊女性」が報じた矢口真里（35）のケースと全く同じだ。にもかかわらず、世論は全く沸騰しなかった。

「ニュースステーション」小宮悦子

その後、小宮は「スーパーJチャンネル」（97年〜）では98年から2010年までメインキャスターを務めた。抜擢の理由は、前任の石田純一（64）がモデル・長谷川理恵（44）との不倫を報道されて降板したことによる。

しかも降板の原因で驚かされるのは、不倫報道は初報ではなく、続報だったことだ。どちらも写真週刊誌「FOCUS」のスクープではある。

96年の初報で「不倫は文化」が流行語に近いブームとなったが、それでも石田は97年4月に「スーパーJチャンネル」のキャスターに就任。ところが8月に「FOCUS」が再び長谷川との密会を報じて降板に追い込まれる。

世論が「不倫を続けていたのか」と硬化したのが原因だとは言えるだろう。とはいえ、不倫で降板する男性芸能人の代わりに、かつて不倫が報じられた女子アナが出演するというのだから、冗談としか思えない。

こうして見ると、石田純一や矢口真里といった芸能人に世論の風当たりは常に強い。一方で、小宮悦子や安藤優子にはそうでもなかったことが分かる。

不倫を描いて大ヒットしたTBSのドラマ「金曜日の妻たちへ」は83年から85年にかけてシリーズが放送された。80年代における「不倫」という言葉のイメージは、今と違っていた可能性はある。

とはいえ、やはり世論は複雑怪奇としか言いようがない。表にまとめた21人のその後も様々だ。持ちこたえたアナもいれば、“消滅”としか形容しようのないアナもいる。

だが私生活を見れば、田中萌アナ（27）を除く全員が結婚を経験。

あくまで報道がベーストはいえ、今でも21人のうち16人が結婚を継続している。割合は約76.2％と高い。やはり女子アナは“婚活市場”において無類の強さを誇るということなのだろう。

最後に局別の順位をご紹介しよう。故・有賀さつき（1965〜2018）と畑恵（56）はフジとNHKにカウントした。

【1位】6人　フジテレビ
【2位】5人　テレビ朝日
【3位】3人　NHK、TBS
【5位】2人　日本テレビ、フリー

フジが1位というのは、イメージ的には「やっぱり」と頷く方もおられるかもしれない。そして徳永アナが勤務していたテレ朝が2位に続く。意外にも男女関係が派手な会社なのかもしれない。

[via:デイリー新潮]
https://www.dailyshincho.jp/article/2018/10020710/