今回のコンプガチャ問題報道で「ナベツネが横浜DeNAを見限った」「DeNAは球団経営から撤退する」との情報も伝わっている。


渡辺恒雄

この噂に拍車をかけているのが、5月11日に明らかになった家電量販店5位のビックカメラによる同6位コジマの買収だ。都市部に約40店舗を持つビックカメラは、第三者割当増資によって郊外中心に200店舗を構えるコジマの株式の50%超を100億円で取得。これで"ビック・コジマ"の売上高は1兆円規模となり、ヤマダ電機に次ぐ2位に大躍進する。

そのビックカメラは、実は読売グループとも横浜ベイスターズとも因縁深い関係にある。大手広告代理店幹部が話す。

「'01年に倒産した『そごう』に代わって読売ジャイアンツの協賛パートナーとなったのがビックカメラなのです。巨人が日本シリーズで勝てば優勝セールを実施している。その一方で、横浜ベイスターズのオーナーだったTBSが楽天に株を買い占められた際には、三井物産、毎日放送などとともに第三者割当増資を引き受けている。

さらに言えば、ベイスターズの購入をTBSに働きかけたのがナベツネさんで、TBSが球界撤退の際に引き受け手として望んだのがビックカメラでした。結果的には実現しませんでしたが、今般、ビックカメラは、コジマを吸収合併することで新会社をアピールする必要性も生まれた。

万一、DeNAが破綻もしくは球団経営から撤退といった事態になれば、受け手になりうる。そんな裏付けを得ていたからこそ、読売はDeNAの法律違反の糾弾に踏み切ったのでしょう」

週刊実話が入手した情報では、ビックカメラが球団経営に乗り出した場合、新監督には同社と結びつきの深い桑田真澄氏が就き、中畑監督は次期巨人監督??といった具体的な話まで聞こえてきているのだ。

もう一つ。今回の読売報道には、時期的にコンプガチャ商法同様に「サッカーくじ拡大」に楔を打ち込む狙いもあったという。

今国会ではJリーグ限定だったスポーツ振興くじの対象を、ラグビーや欧州サッカーへ広げようという法改正の動きも進んでいる。超党派の140人の国会議員からなる『スポーツ議員連盟』(会長・麻生太郎元首相)が議員提案の形で協議し、年内の成立と'14年度からの新くじ発売を目指している。

実現すれば、巨人にも痛手となるが、消費者庁が"射幸心を煽る"との判断からコンプガチャ規制に乗り出したことで、サッカーくじ拡大の動きは一気に鈍化。この辺のバランス感覚は、まさにナベツネさんの面目躍如というべきか。

[週刊実話]
http://news.livedoor.com/article/detail/6597482/

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